この記事のポイント
- オンチェーン分析はブロックチェーン上の実データに基づく分析手法で、価格チャートだけでは見えない市場の内側を把握できる
- MVRV比率は市場の過熱・底値を判断する最も信頼性の高い指標の一つ
- 取引所への大量入金は売り圧力の増加を、取引所からの出金は長期保有意欲を示す
- GlassnodeやDuneを活用して無料で基本的なオンチェーン分析を始められる
オンチェーン分析とは
オンチェーン分析とは、ブロックチェーン上に記録された取引データを分析することで、暗号通貨市場の動向を把握する手法です。ブロックチェーンはすべての取引が公開されている透明な台帳であり、この膨大なデータから有用な情報を抽出します。
従来のテクニカル分析が価格と出来高のみに基づくのに対し、オンチェーン分析では実際の資金の動き、ウォレットの行動パターン、ネットワークの活性度など、より深い洞察を得ることができます。これは株式市場にはない暗号通貨独自の分析手法です。
例えば、大量のBitcoinが取引所のウォレットに移動していれば、保有者が売却を準備している可能性があります。逆に取引所から個人ウォレットへの出金が増えていれば、長期保有の意図を示しています。このように、市場参加者の行動を「数字」で観察できるのがオンチェーン分析の強みです。
オンチェーン分析は万能ではありません。テクニカル分析やファンダメンタル分析と組み合わせることで、より精度の高い投資判断が可能になります。
MVRV比率：市場の過熱度を測る
MVRV（Market Value to Realized Value）比率は、最も広く使われているオンチェーン指標の一つです。市場時価総額（Market Value）を実現時価総額（Realized Value）で割った値で、市場全体の含み益/含み損の水準を示します。
実現時価総額（Realized Cap）とは、各コインが最後に移動した時の価格で評価した時価総額です。つまり、すべての保有者の平均取得コストの総額に近い値です。MVRV比率が1を超えていれば市場全体が含み益の状態、1を下回っていれば含み損の状態を意味します。
歴史的に、MVRV比率が3.5以上になるとBitcoinの価格はピークに近く、1以下になると底値圏にあることが多いです。2021年11月のBitcoin最高値付近でMVRVは約3.0に達し、2022年11月の底値付近では約0.8まで低下しました。ただし、この閾値はサイクルごとに変化する傾向があるため、絶対的な売買シグナルとして使うのではなく、市場環境の参考指標として活用しましょう。
SOPR：利確・損切りの動向を読む
SOPR（Spent Output Profit Ratio）は、ある日に移動したすべてのコインについて、移動時の価格を取得時の価格で割った比率の平均値です。SOPRが1を超えていれば市場全体で利確が行われており、1を下回っていれば損切りが行われていることを示します。
SOPRの動きから、市場のセンチメント（心理状態）を読み取ることができます。強気相場では、SOPRが1付近まで下がった時に反発することが多く、これは「利益が出ているうちに買い増す」行動を反映しています。弱気相場では、SOPRが1に近づくと再び下落に転じることが多く、「損失が縮小したところで売り逃げる」行動パターンを示しています。
aSOPR（Adjusted SOPR）は、1時間以内の短期移動を除外した調整版で、より正確なシグナルを提供します。長期保有者と短期保有者のSOPRを分けて分析することで、どの層の投資家が利確・損切りしているかも把握できます。
SOPRは単独で使うよりも、価格トレンドやMVRV比率と併用するとより有効です。例えば、強気相場中にSOPRが1近辺に下がった場面は押し目買いのチャンスとなることがあります。
NVT比率：暗号通貨版PER
NVT（Network Value to Transactions）比率は、株式のPER（株価収益率）に相当するオンチェーン指標です。ネットワークの時価総額をオンチェーン取引量（日次）で割って算出します。この指標は、ネットワークの「利用価値」に対して市場価格が妥当かどうかを判断する材料となります。
NVT比率が高いということは、実際のネットワーク利用に対して時価総額が割高であることを示します。逆にNVT比率が低ければ、ネットワークの利用度に対して市場価格が割安である可能性があります。
NVT Signal（NVTシグナル）は、取引量の90日移動平均を使って算出する改良版で、ノイズを減らしてより滑らかなシグナルを提供します。Bitcoin のNVT Signalが150を超えると過熱シグナル、40を下回ると割安シグナルとされることが多いですが、ネットワークの成熟とともに適正水準も変化するため注意が必要です。
取引所フローとウォレット分析
取引所フロー（Exchange Flow）は、取引所のウォレットへの入出金を追跡する分析です。取引所への入金（Exchange Inflow）が増加している時は、保有者が売却を準備している可能性が高く、売り圧力の増大を示唆します。逆に取引所からの出金（Exchange Outflow）が増加している時は、保有者がコインを自己管理ウォレットに移して長期保有する意向を示しています。
取引所のBitcoin保有量は2020年以降、長期的に減少傾向にあります。これは機関投資家やETFを通じた長期保有が増加していることを反映しており、市場の成熟を示す指標の一つです。
ウォレット分布分析も重要です。1,000BTC以上を保有するクジラ（大口投資家）の動向は市場に大きな影響を与えます。クジラの保有量が増加している時は、大口投資家が買い集めている可能性があり、ポジティブなシグナルと解釈されることが多いです。一方、小口投資家（0.1BTC以下のウォレット）の数の変化からは、リテール市場の参入/退出の動向を把握できます。
CryptoQuantやGlassnodeでは取引所のBitcoin保有量の推移をリアルタイムで確認できます。急激な入金の増加は短期的な売り圧力のシグナルとなることがあります。
GlassnodeとDuneの使い方
Glassnodeはオンチェーン分析の代表的なプラットフォームで、Bitcoin・Ethereumを中心に豊富な指標を提供しています。無料プランでも基本的な指標（MVRV、SOPR、取引所フローなど）の一部にアクセスできます。有料プラン（Professional以上）ではリアルタイムデータや詳細な指標にアクセスでき、本格的な分析に必要です。
Dune Analyticsは、SQLクエリを使ってブロックチェーンデータを自由に分析・可視化できるプラットフォームです。他のユーザーが作成したダッシュボードを閲覧するだけでも多くの情報が得られます。DeFiプロトコルのTVL推移、NFTの取引動向、Layer2の利用状況など、多様なデータを無料で確認できます。
その他にも、CryptoQuantは取引所フローに強く、Santimentはソーシャルセンチメント分析も提供し、IntoTheBlockはAIを活用した分析を特徴としています。初心者はまずGlassnodeの無料機能とDuneの人気ダッシュボードから始め、慣れてきたら複数のツールを組み合わせて分析の精度を高めていきましょう。
- Glassnode：オンチェーン指標の定番、無料〜有料プラン
- Dune Analytics：SQLベースの自由な分析、コミュニティダッシュボード
- CryptoQuant：取引所フロー分析に強い
- Santiment：ソーシャルセンチメント + オンチェーン
- IntoTheBlock：AI活用のオンチェーン分析
実践：オンチェーンデータで市場サイクルを読む
オンチェーン分析の実践的な活用例として、市場サイクルの判断方法を紹介します。複数の指標を組み合わせることで、現在の市場が強気/弱気サイクルのどの段階にあるかを推定できます。
蓄積期（底値圏）のサインとしては、MVRV比率が1以下、長期保有者の保有量が増加、取引所残高の減少、NVT比率の低下などが挙げられます。この段階では多くの短期投資家が撤退し、長期志向の投資家が静かに買い集めている状態です。
過熱期（天井圏）のサインとしては、MVRV比率が3以上、短期保有者の割合増加、取引所への入金急増、NVT比率の急騰などが見られます。新規参入者が急増し、メディアの関心が高まり、長期保有者が利確を始めるフェーズです。これらの指標がすべて一致する必要はありませんが、複数の指標が同じ方向を示している場合は信頼度が高まります。
オンチェーン分析は中長期のトレンド把握に適しています。短期的な価格変動の予測にはテクニカル分析の方が有効なことが多いため、時間軸に応じて分析手法を使い分けましょう。
オンチェーン分析の限界と注意点
オンチェーン分析は強力なツールですが、いくつかの限界があります。まず、取引所内部の取引（オフチェーン取引）はブロックチェーンに記録されないため、実際の取引量の一部しか把握できません。CEX（中央集権型取引所）でのスポット取引やデリバティブ取引は分析の対象外です。
また、プライバシー技術の進化やミキシングサービスの利用により、一部の取引の追跡が難しくなっています。ウォレットの所有者の特定も容易ではなく、一人が複数のウォレットを使っているケースも多いため、ウォレット数=ユーザー数ではありません。
最も重要な注意点は、過去のパターンが将来も繰り返されるとは限らないことです。市場の構造は変化しており、機関投資家の参入、ETFの登場、規制環境の変化などにより、過去に有効だった閾値が将来も同様に機能するとは限りません。オンチェーン分析は投資判断の一つの材料として位置づけ、過度に依存しないことが賢明です。